建築基準超えの高剛性
当社製品は、建築基準法が想定する震度7相当をはるかに超える衝撃に耐える厚鋼板構造と複合パネルを採用しています。静荷重試験では実際に数百トン以上の圧力を加えても変形ゼロを達成しています。保証付きの高剛性設計で、家屋倒壊時の圧死リスクを確実に回避します。
ABOUT
耐震シェルターについて
耐震シェルターとは、住宅内部や専有部スペースに設置し、大地震発生時の建物倒壊・家具転倒・飛来物などから人命を守るために設計された専用の避難空間です。
高強度鋼板や複合パネル構造を採用し、震度7相当の衝撃や数百トンの静荷重にも耐えうる剛性を有します。
また、内部には横になれるベッドスペースや空気浄化機能を備え、長時間の滞在にも対応ができます。
なぜいま“耐震シェルター”が必要か
日本は年間2,000回以上の地震が観測される世界有数の地震多発国です。
特に首都直下地震や南海トラフ巨大地震の発生確率が日々高まっており、家具転倒や建物倒壊による圧死リスクが深刻化しています。
近年は防災意識の高まりから自宅に簡易設置できる耐震シェルターの需要が急増中です。
自治体補助金制度を活用すれば、経済的負担を抑えながら“命を守る空間”を確保できます。
耐震シェルターの構造と特徴
耐震シェルターは、人命を守るために以下のような優れた構造・機能を備えています。
短工期で完了する簡易施工
当社製品はパネル式や組立式モデルでは躯体への穴開け不要、専有部に据え置くだけで完了します。自治体建築確認不要のケースも多く、半日～1日で設置工事が終了。施工業者による品質検査と耐火性能確認を経て引き渡され、マンション管理組合の承認後に迅速導入できます。
室内設置可能な省スペース
幅900mm×奥行1,800mm程度の省スペースから設計可能で、寝室の押し入れスペースやリビングの一角にも設置可能。内部には大人1名が横になれるベッドスペース、空気浄化フィルター、非常用照明を装備。狭小住宅やマンションでも生活動線を妨げず、安全な避難空間を確保します。
補助金活用による費用軽減
各自治体が実施する住宅耐震改修補助金制度や防災シェルター補助制度を活用すれば、耐震シェルター導入費用の1/2～2/3を公的資金で賄えます。申請手続きの代行サポートプランもあり、補助要件の確認から書類提出までワンストップ対応。自己負担を最小限に抑え、手軽に命を守る備えを完結できます。
耐震シェルターの設置場所と選び方
一戸建て vs. マンション
● 戸建て住宅の庭や押し入れ
庭設置型や押し入れシェルターなら、居住スペースを圧迫せずに導入できます。
● マンション専有部
パネル式耐震シェルターは、室内に据え置くだけの簡易工事。共用部規約を確認のうえ設置可能です。
大きさ・タイプの選び方
● 大きさ（内寸）
1人用からファミリー用まで。居住スペースとの兼ね合いで、最適な広さを選びましょう。
● タイプ
次の3つのタイプから目的に応じて選びましょう。
部屋型：部材を組み込み丸ごと一部屋を補強するタイプ
ベッド型：一般的なベッドに取り付ける形で設置できるタイプ
テーブル型：ダイニングテーブルなどの下に耐震機能を設置するタイプ
耐震シェルターの価格帯
用途や収容人数、設置タイプや素材により費用も大きく異なります。室内設置型は300万～2,000万となります。お客様のご要望に合わせてカスタマイズも可能ですので、詳細なお見積もりについてはご相談ください。
耐震シェルターはこんな方におすすめ
地震への不安を具体的な備えに変えたい
寝室やリビングに設置できる省スペース型が欲しい
マンション管理組合の規約内で手軽に導入したい
補助金を活用して初期費用を抑えたい
耐震シェルター導入のメリット
費用を抑えられる
耐震シェルターは住宅の全面改修や新築に比べてコストを大幅に抑えることができます。シンプルな構造で機能性に優れ、家庭用であれば数十万円から導入可能なモデルもあります。
工事期間が短い
多くの耐震シェルターは、既存の住宅やオフィスに後付けで設置できる仕様のため、大掛かりな工事が不要です。設置場所や製品にもよりますが、1日〜数日程度で施工が完了するケースがほとんどです。
補助金を活用できる場合がある
国や自治体によっては、耐震シェルターの設置に対して補助金が支給される制度があります。対象地域や条件を満たすことで、費用の一部が補助され、より少ない自己負担で安心の備えを実現できます。
災害時の安心感を得られる
地震発生時、即座に身を守れる空間があることで精神的な安心感が得られます。特に小さな子どもや高齢者がいる家庭では、「いざという時の避難場所がある」ということが、日常生活における不安の軽減につながります。
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