核シェルターの特徴・価格帯｜核シェルター・災害シェルターの購入なら防災用品専門の「HANARE」

核シェルターについて

核シェルターとは、核攻撃や放射能漏れなどから人々を保護するために設計された特殊な避難施設です。

日本での普及率はまだ低く、十分とは言えません。

一方、永世中立国スイスや紛争の絶えないイスラエルでは、国民のほぼ全員が核シェルターを利用できる環境が整っており、普及率はほぼ100%に達しています。

さらに、広大な国土を持つアメリカでは約82%、ロシアでも約78%と高い水準を維持しています。

核シェルターの必要性

日本では日常生活の中で戦争の危機を実感することは少ないですが、北朝鮮による度重なるミサイル発射や周辺地域の紛争リスクなど現実に存在する脅威があり、ウクライナ情勢を受けて核シェルターへの関心も高まっています。

世界には核兵器を保有する国が実在し、日本が核戦争に巻き込まれる可能性は低いものの決してゼロではありません。さらに、核戦争に至らなくとも原子力発電所事故のように放射能被害が発生するケースも考えられます。こうした万が一の事態に備え、自宅に核シェルターを導入しておくことは、家族の命を守るための安心材料となります。

核シェルターの構造と特長

核シェルターは、人命を守るために以下のような優れた構造・機能を備えています。

高い気密性と陽圧維持

シェルター内部は外部と隔離された高い気密性を保ちます。ドアや換気口から有毒物質が侵入しないよう、内部気圧を外気より高く保つ「陽圧」環境の設計となっており、有事の際にも清浄な空気を確保します。この陽圧環境はJアラート発報から数分以内に確立する必要があるとされ、優れたシェルターほど迅速に内部を安全な状態にできます

高性能フィルターと換気システム

核爆発による放射性降下物や有毒ガスから守るため、シェルターには高性能の空気浄化フィルターと換気装置が標準装備されています。例えばイスラエル製のCBRN対応フィルターを用いることで、核兵器だけでなく生物・化学兵器による汚染物質も除去し、安全な空気を供給可能です。非常時に備えて空気清浄装置用の予備電源を備えることで、長時間の避難生活でも安定した換気が維持できます

頑丈な構造と遮蔽素材

核シェルターは厚手の鉄筋コンクリートや特殊鋼材などによる堅牢な構造で造られ、強い衝撃に耐える強度を有します。内部は鉛を含む特殊素材で覆われ、放射線を遮断することで被曝を防ぎます。さらに扉や壁は断熱・耐熱性にも優れており、核爆発時の強烈な熱線や火災から内部を保護します。多くの核シェルターは地震にも耐えうる設計となっており、万一の大地震など自然災害時にも安全な避難場所として機能します

多様な設置形式への対応

従来、核シェルターは地下に構築されるのが一般的でしたが、近年では日本の住宅事情に合わせて多様な設置形式の製品が登場しています。地下埋設型はもちろん、庭先に据え置く地上設置型や建物の一室に後付けできる室内設置型シェルターなど、限られたスペースにも対応したタイプを選ぶことが可能です。例えば当社では、壁取り付け型・室内据え置き型・屋外設置型・地下埋設型など全ての種類の核シェルターを取り揃えており、お住まいの環境に最適な方式をご提案できます

放射能から命を守る可能性を高める

「核シェルター」と聞くと、多くの方が地下深くにあるコンクリートに囲まれた避難室をイメージされるのではないでしょうか。たしかに、爆心地に近いエリアでの生存率を高めるには、地下埋設型のシェルターが非常に有効です。

しかしながら、地下埋設型のシェルターは、設置に数十億円規模の費用がかかるうえ、十分な敷地も必要となるため、すべての方が導入できるわけではありません。とはいえ、「何も対策をしない」という選択肢が最も危険です。備え次第で、守れる命があると私たちは考えています。

爆心地からの距離と必要なスペック

● 第一次・第二次被害エリア

鉄筋の建物を含め多くの構造物が大破し、インフラ設備なども被害を受ける状況が考えられるため、地下30m～50mでコンクリート流し込みの地下埋設施工型核シェルターが必要になります。爆心地から少し離れた、第二次被害エリアでも、地下10m～30mの地下埋設施工型核シェルターが必要になります。

● 第三次被害エリア

地下5m～10mの地下埋設施工型シェルター（費用4000万円～1億円）が必要になります。

● 第四次被害エリア

爆風により、窓ガラスや建物外壁などが破壊されると考えられます。このエリアでは、地上設置型核シェルターでも十分に被害から身を守ることができます。

● 第五次被害エリア

主に放射能などの有毒物質の影響が大きくなります。このエリアでは、屋内設置型シェルターや、室内壁付型核シェルターで、有毒物質の脅威から生命を守ることができます。

核シェルターの価格帯

核シェルターもその用途や収容人数、設置タイプや素材により費用も大きく異なります。室内設置型でも300万～2,000万となり、地上設置型で1,000万～4,000万となります。また地下埋設施工型ともなると4,000万～5億と非常に高額になってきます。お客様のご要望に合わせてカスタマイズも可能ですので、詳細なお見積もりについてはご相談ください。

2025.08.13

福岡県の個人宅様へ「耐震・核シェルター（200トン耐久モデル）」をご納品

個人向け

核シェルター

核シェルターを選ぶ10のポイント

気密性

日本の国家機関が導入している製品を参考にする

湿度が高い国の製品

「少し大きめ」の製品

アフターメンテナンスを行う会社

納品取引実績が豊富な会社

周辺機器も提案する会社

地震に備えた「耐震シェルター機能」を備えた2way

購入する「会社の規模」

フィルター交換が必要なため、維持費を抑えられる会社

核シェルター導入のメリット

核シェルターは、人命を守るために以下のような優れた構造・機能を備えています。

核災害から生命を守る最後の砦

核攻撃や放射能汚染から家族の命を守る効果が最大の利点です。シェルター内部は核爆発による爆風や放射線・熱線から隔離された安全空間となり、被害が収まるまで家族が避難し続けることができます。十分な食料や水を備蓄しておけば、外部環境が落ち着くまで2週間～数週間にわたり生存が可能です。

自然災害への備え

「核」と名前が付いていますが、核シェルターは地震や、豪雨などの自然災害時にも命を守る堅固なシェルターとして役立ちます。耐震・防水性能を備えた構造により、自宅内の安全な避難場所として機能し、台風や大型地震の際にも家族の避難先となります。核戦争だけでなく様々な災害に備える設備と捉えることができ、リスク対策の幅が広がります。

日常における有効活用

核シェルターは非常時以外にも、日常生活で有効活用できる点もメリットです。頑丈で防音性の高い構造を生かし、普段は書斎やシアタールーム、防音室など特別な用途の部屋として利用することもできます。いざという時にはそのまま命を守る避難部屋（パニックルーム）になるため、平常時・緊急時の両面で価値を発揮します。シェルターを自宅内に持つことは大きな安心感につながり、精神的な備えにもなるでしょう。

核シェルターの近い未来

現在、日本政府は核シェルター専用の補助金制度を設けていません。ただ政府としてもシェルター設置助成金の検討は進めているようで、近い将来には実現される可能性もあります。