個人ができるミサイル対策7選｜万が一の核攻撃から家族や自分を守るために
個人ができるミサイル対策7選｜万が一の核攻撃から家族や自分を守るために
近年、北朝鮮による弾道ミサイル問題や台湾有事など、日本におけるミサイル攻撃のリスクが現実味を帯びてきています。
そのため、「万が一、核攻撃があったらどう身を守ればいいのか」「個人にできる対策はあるのか」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
国や自治体は、Jアラートや避難先の指定など一定の対策を進めていますが、少しでも被害を抑えるには個人レベルでの備えも欠かせません。
そこで本記事では「個人ができるミサイル対策7選」として、避難行動から日常の準備までを具体的に解説します。
家族や自分の命を守るために、できることから取り入れていきましょう。
ミサイル攻撃に備えて個人ができる7つの対策
ミサイル攻撃というと「国家レベルでしか対応できないのでは？」と思われがちですが、実際には個人や家庭で備えられることも少なくありません。
ここからは、個人ができるミサイル対策として、以下7つを紹介します。
- 避難行動の基本を押さえておく
- 国が指定する避難先を確認しておく
- 自宅にシェルターを設置する
- 避難訓練に参加する
- 「最低3日分」の備蓄をしておく
- 非常時の通信機器を用意しておく
- 正しい情報源を把握しておく
それぞれの対策について、詳しく見ていきましょう。
避難行動の基本を押さえておく
ミサイル発射の情報を受け取ったときに最も重要なのは、「どこに避難するか」を瞬時に判断できるようにしておくことです。
内閣官房が発行するリーフレットでは、屋外にいるとき・屋内にいるときの行動が以下のように明記されています。
| 状況 | 推奨される行動 |
| 屋外にいるとき | ・近くの頑丈な建物や地下施設（地下街・地下鉄駅など）へ直ちに避難する
・建物がない場合は物陰に身を隠す、または地面に伏せて頭部を守る |
| 屋内にいるとき | 窓から離れ、できるだけ建物の中央や地下に移動する。窓が割れて飛散するガラスを避けるためカーテンを閉めるのも有効 |
Jアラートなどによってミサイル発射の情報を受け取った場合、避難時間は数分しかない場合も多く、迷っている余裕はありません。
そのため、日ごろから自宅や職場の周辺で「すぐに駆け込める頑丈な建物や地下施設」を確認しておくことが大切です。
こうした基本的な行動を理解しているかどうかで、生存率は大きく変わります。まずは家族や社員と一緒に、状況ごとの避難行動を確認しておきましょう。
国が指定する避難先を確認しておく
避難行動の基本を理解したうえで、次に大切なのは「国や自治体が指定する避難先」を事前に把握しておくことです。
政府は、弾道ミサイルや大規模災害に備え、全国各地の地下街や地下鉄駅、学校などの頑丈なコンクリート造りの建物を「緊急一時避難施設」に指定しています。
内閣官房のホームページでは、避難施設のリストや地図を公開されているので、自宅や勤務先、子どもの学校の近くなどに施設があるかを事前に確認しておきましょう。
「どこへ逃げればよいか」を明確にしておくことが、限られた時間での行動を成功させる最大のポイントになります。
自宅にシェルターを設置する
万が一の核攻撃に備えるうえで、近年注目を集めているのが「自宅へのシェルター設置」です。
核シェルターは、鉄やコンクリートで頑丈に造られ、爆風や放射性物質から身を守れるように設計されています。自宅内で避難を完結できるので、「避難が間に合わない」「子どもや高齢者がいて避難が難しい」という場合でも、有事の際にも自分や家族の命を守ることが可能です。
なお、フィンランドやスイスなどの国では核シェルターの普及率が高い一方、日本におけるシェルター設置率はわずか0.02％程度と非常に低いのが現状です。
日本では核ミサイルの脅威が現実的ではないうえ、地震や津波などの災害対策に目を向けてきた背景があり、多くの家庭では十分な避難空間が確保されていません。
しかし、近年はウクライナ戦争やイスラエル・ガザ戦争、台湾有事や北朝鮮のミサイル実験などの国際情勢も相まって、日本が攻撃されるリスクも高まっています。
そのため、各家庭ごとに核シェルターを設置し、個人でミサイルに備える重要性も高まっているといえるでしょう。
家庭用の核シェルターならWNIシェルターがおすすめ
家庭用シェルターを検討するなら、信頼性と実績を兼ね備えた製品を選ぶことが重要です。
その点でおすすめできるのが WNI社のシェルター です。WNIシェルターは強度試験によって数十トンの荷重にも耐えられることが実証されており、核攻撃や爆風、放射性降下物から身を守る「家庭用の最後の砦」として高い評価を受けています。
また、分割搬入が可能なため、狭い住宅街やマンションでも設置がしやすいのも魅力。都市部の限られた空間でも導入できる柔軟性は、日本の住環境に非常に適しています。
さらに、防音性や気密性にも優れており、非常時以外はカラオケルームやシアタールーム、酸素カプセルとして活用できるのもメリットです。
導入コストは数十万円から数百万円まで幅がありますが、「自宅に安全空間を確保する」という安心感は何ものにも代えられません。
家族の命を守るために本気で備えたい方には、WNIシェルターが有力な選択肢となるでしょう。
HANAREでは、WNIシェルターに関するご相談を受け付けておりますので、シェルター選びでお困りの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
避難訓練に参加する
知識として避難方法を理解していても、実際の行動に移せなければ意味がありません。万が一の際にスムーズに避難をするためには、国や自治体が実施している避難訓練に参加することも大切です。
各自治体では、弾道ミサイルを想定した訓練を各地で実施しており、Jアラート発令後にどのように身を守るか、実際の行動を体験できます。
訓練では「屋外にいるときは頑丈な建物や地下に避難する」「屋内では窓から離れる」といった基本動作を繰り返し練習できるため、いざという時も迷わず動けるようになるでしょう。
また、地域の防災担当者や消防職員から直接アドバイスを受けられるため、自分や家族が抱えている不安点を解消する機会にもなります。
さらに、訓練に参加することで地域住民同士のつながりが生まれ、災害時の助け合いにつながる点もメリットです。
【参考】国民保護訓練｜内閣官房
「最低3日分」の備蓄をしておく
ミサイル攻撃に備えるためには、日ごろから最低でも3日分の備蓄をしておくことが大切です。
なぜなら、災害などがあった際に支援が安定するまでにはおおむね72時間（3日程度）かかるとされており、支援が来るまでの間は自力で生き延びなければならないからです。
備蓄として最低限必要とされるのは「飲料水・食料・生活必需品」です。
飲料水は1人あたり1日3リットルを目安に準備し、食料はレトルト食品や缶詰、栄養補助食品など長期保存できるものを選びましょう。
加えて、懐中電灯や乾電池、携帯トイレ、常備薬なども忘れてはいけません。
さらに、余裕があれば「7日分以上」の備蓄を整えておくと安心です。
家族の人数や年齢、持病の有無に応じて必要量は変わるため、家庭ごとにリストを作って確認すると効果的です。日常的にローリングストックを取り入れ、常に新しい状態を維持しておくこともポイントです。
非常時の通信機器を用意しておく
ミサイル攻撃にあった場合、外部との通信がつながりにくくなる可能性があります。そのため、非常時にも連絡をとったり、情報を入手したりできる通信機器を用意しておくことが大切です。
▼代表的な非常時向けの通信手段
- ラジオ：ソーラー充電や手回し充電ができるものがベター
- 笛：建物の倒壊などで閉じ込められたときに位置を知らせられる
- スマートフォン：予備のスマホがあれば、避難グッズの中に入れておくと◎
また、モバイルバッテリーやソーラーチャージャーも必需品です。スマートフォンは情報収集や安否確認に欠かせないため、充電切れを防ぐ工夫をしましょう。
正しい情報源を把握しておく
ミサイル攻撃のような有事の際には、誤った情報やデマが飛び交いやすく、混乱を招く原因となります。
実際に過去の災害時には、SNS上で不確かな情報が拡散し、避難行動を妨げた事例が報告されています。そのため、正しい情報源を事前に把握しておくことが極めて重要です。
信頼できる情報源として代表的なのは、内閣官房の「国民保護ポータルサイト」や総務省消防庁の防災関連ページです。
加えて、NHKや在京キー局のテレビ・ラジオなどでも正確な情報を得られるでしょう。
なお、情報収集の手段としてはSNSも考えられますが、フェイクニュースなどの誤った情報には十分注意してください。SNSはあくまで補助的な確認にとどめ、「一次情報は必ず公的機関から得る」ことを徹底しましょう。
ミサイル対策に関してよくある質問
個人でできるミサイル対策について調べているなかで、以下のような疑問を抱く方も多いでしょう。
- Jアラートとは何ですか？
- 核ミサイルが落ちたらどれくらいの範囲に被害が出ますか？
- ミサイルが日本に落ちる可能性はどれくらい？
- 日本にはミサイルを迎撃できる体制がありますか？
- ミサイルが着弾するまではどれくらい時間がかかりますか？
- 弾道ミサイルは何のために撃たれているのですか？
これらの疑問を事前に解消しておくことは、避難行動をスムーズにするだけでなく、不安を和らげることにもつながります。
そこでここからは、ミサイル対策に関して寄せられる「よくある質問」とその回答をまとめました。基礎知識から実践的な行動までを整理していますので、ぜひ参考にしてください。
Jアラートとは何ですか？
Jアラート（全国瞬時警報システム）は、弾道ミサイルや大規模自然災害など国民の生命に関わる緊急事態が発生した際に、国がその情報を伝えるシステムです。
ミサイル発射の場合、発射から着弾までの時間が極めて短く、Jアラートの発令から数分以内で到達するケースもあります。そのため、Jアラートが鳴ったら迷わず避難行動を取ることが何より重要です。
Jアラート発令後の避難行動については、以下の記事でも詳しく解説しているので、あわせてチェックしておきましょう。
核ミサイルが落ちたらどれくらいの範囲に被害が出ますか？
核ミサイルによる被害範囲は、その威力や爆発高度によって大きく変わります。
たとえば、広島に投下された原子爆弾の場合、市街地の大部分が壊滅し、爆心地から約2km圏内で致命的な被害が発生しました。
しかし、現代の核兵器はこれをはるかに上回る規模のものも存在するため、1発で都市全体が壊滅する恐れもあります。
また、核爆発後の放射線や放射性降下物（フォールアウト）の被害範囲は、爆心地から数十kmにも及ぶとされています。そのため、爆心地から遠い場所にいたとしても、重大な健康被害に遭う可能性が高いでしょう。
以上を踏まえると、仮に爆心地から離れていても安心はできず、頑丈な建物やシェルターに避難することの大切さがわかります。
ミサイルが日本に落ちる可能性はどれくらい？
現時点で「ミサイルが日本に必ず落ちる」という確率を示す公式な数値は存在しません。
しかし、北朝鮮は過去に何度も弾道ミサイルを発射しており、その一部は日本の上空を通過したり、日本の排他的経済水域（EEZ）に落下したりしています。
この事実からも、着弾の可能性は「ゼロではない」と考えるべきです。
可能性が低いからといって無視してしまうと、いざという時に対応が遅れかねません。防災の基本は「起こりうる最悪の事態を前提に準備すること」です。
ミサイル落下の可能性が不確定だからこそ、日ごろから避難先や備蓄を整え、行動を家族や社員と共有しておくことが大切です。
日本にはミサイルを迎撃できる体制がありますか？
日本では弾道ミサイルの脅威に備えて、海上自衛隊のイージス艦に搭載された「SM-3迎撃ミサイル」と、航空自衛隊が運用する「PAC-3（パトリオット）」の二重防衛体制を敷いています。
SM-3は大気圏外でミサイルを迎撃することを目的としており、PAC-3は地上に近づいた段階で迎撃する最終ラインを担っています。
ただし、100％の迎撃成功が保証されているわけではありません。ミサイルが複数発同時に発射された場合や、変則軌道を取るミサイルに対しては迎撃が難しいとされています。
防衛体制があることは心強いですが、命を守るためには一人ひとりが避難行動や備蓄を整えることが重要です。迎撃システムと個人の対策の両方があってこそ、被害を最小限に抑えられるのです。
ミサイルが着弾するまでどれくらい時間がかかりますか？
弾道ミサイルが発射されてから着弾するまでの時間は非常に短く、早ければ数分で落下するケースもあるとされています。
そのため、Jアラートが鳴ったら一刻も早く行動に移すことが大切です。
「あとで確認してから動こう」といった判断の遅れは致命的になりかねません。そのため、通勤・通学中などもスムーズな避難ができるよう、最寄りの避難先を把握しておくとよいでしょう。
時間的猶予がほとんどないことを前提に、平時から避難経路や行動をシミュレーションしておくことが大切です。
弾道ミサイルは何のために撃たれているのですか？
弾道ミサイルの発射は、必ずしも実際の攻撃を目的としたものとは限りません。
多くの場合は「軍事力の誇示」や「国際社会へのけん制」といった政治的意図が背景にあります。
たとえば北朝鮮は、国際的な交渉で有利な立場を取るために弾道ミサイルを発射し、周辺国や国際機関に対して圧力をかけてきました。
また、新型ミサイルの性能試験や射程確認のために発射されるケースもあります。
ただし、いずれの目的で発射されたとしても、日本に落ちる可能性はゼロではありません。政治的な示威行為であっても、技術的な失敗や予期せぬ軌道変更で被害が発生するリスクはあるのです。
まとめ｜ミサイル対策ならHANAREにご相談ください
弾道ミサイルの脅威は、決して遠い国の出来事ではなく、私たち一人ひとりが備えておくべき現実的なリスクです。
国の迎撃システムや自治体の避難体制は整備されていますが、実際に自分や家族を守るのは日ごろの準備と行動力にかかっています。
避難行動の基本を理解すること、指定避難先やシェルターを確認すること、食料や水の備蓄、通信機器や正しい情報源の確保など、個人でもできる対策は数多くあるので、できることから少しずつ対策をしておきましょう。
なお、近年は自宅に導入できる核シェルターも多く登場しており、個人でできるミサイル対策として現実的な選択肢になっています。
HANAREでは、お客様の住環境やご予算に合わせて最適な核シェルター導入の提案が可能ですので、「まずは相談だけでもしたい」という方もぜひお気軽にご相談ください。
