家庭用シェルターの価格相場｜主要メーカーの地震・核シェルターの値段を一覧で紹介

「家庭用のシェルターを導入したいけれど、実際いくらぐらいかかるのだろう？」と疑問に思う方は多いのではないでしょうか。

近年は首都直下地震や南海トラフ巨大地震、さらには弾道ミサイルや原発事故といったリスクが注目され、耐震シェルターや核シェルターを導入する家庭も増えています。

しかし、シェルターの価格は数十万円で導入できる簡易的なものから、数千万円規模となる本格的な核シェルターまで非常に幅広いのが実情です。さらに、製品の種類や設置場所、施工会社によっても費用は大きく変わります。

本記事では、家庭用シェルターの価格相場を耐震タイプと核タイプに分けて一覧表でわかりやすく紹介します。

あわせて、主要メーカーごとの価格や費用を抑えるためのポイント、よくある質問まで解説します。

家庭用シェルターの導入を検討している方は、ぜひ最後まで参考にしてください。

家庭用シェルターの価格は数十万～数千万まで幅広い

家庭用シェルターの価格は、タイプや性能によって大きく異なります。

もっとも手軽な家具型の耐震シェルターであれば30万円程度から導入可能ですが、地下埋設型の核シェルターになると数千万円に及ぶケースも珍しくありません。

このように価格帯に幅があるのは、想定しているリスクや設置方法がまったく異なるためです。

たとえば、地震による倒壊から身を守るだけなら比較的安価で済みますが、放射性物質や有害ガスから長期間避難生活を送ることを前提とした核シェルターでは、厚いコンクリート構造や高性能フィルター設備が必要となり、その分費用が高額になります。

▼耐震シェルター（ベッド型）

▼核シェルター（室内設置型）

そのため、家庭用シェルター選びにおける第一歩は「自分や家族がどのリスクに備えたいのか」を明確にすることともいえます。

そのうえで、耐震タイプ・核タイプごとの価格相場を確認し、予算や設置環境に合った製品を検討することが大切です。

以下からは、耐震シェルター・核シェルターそれぞれの相場を詳しく見ていきましょう。

家庭用耐震シェルターの価格相場

耐震シェルターは、地震による建物の倒壊や家具の転倒から命を守ることを目的とした製品です。

家庭用として導入できるタイプは大きく4つに分けられ、価格もそれぞれ異なります。以下でそれぞれのタイプの特徴や価格の目安を見ていきましょう。

シェルターの種類	価格目安	特徴
部屋型	約20万円〜450万円	部屋そのものを耐震化するタイプ。部屋にいたまま避難ができるほか、設置スペースを必要としない。
コンテナ型	約400万円〜1,300万円	室内に専用ボックスを設置するタイプ。避難空間としての強度が高く、複数人の利用に対応できる。
ベッド型	約25万円〜100万円	家具として設置できる小型タイプ。狭小住宅やマンションでも導入しやすいが、収容人数は限定的。
テーブル型	約20万円〜60万円

このように、耐震シェルターは数十万円から導入できる比較的手軽なものから、1,000万円規模の本格的なものまで幅広い選択肢があります。

特に、ベッドやテーブルなどの家具型は導入ハードルが低いため、初めてシェルターを検討する方にも人気です。

一方で、屋外型は設置スペースや工事が必要な分、費用は高くなりますが、そのぶん避難時の安心感や収容力は大きく向上します。

耐震シェルターを検討する際は、住宅環境・家族構成・予算をふまえて選ぶことが重要です。

また、耐震シェルターの設置には本体価格のほかに工事費がかかることも忘れてはいけません。そのため、カタログやホームページ上の価格だけでなく、実際の見積もりをよく確認することが大切です。

なお、耐震シェルターの設置には自治体の補助金を利用できる可能性があります。地域によっては数万円程度の助成金を受け取れる場合もあるので、利用できるかどうか事前にチェックしておきましょう。

耐震シェルターの値段はいくら？設置費用や本体価格の相場をタイプ別に解説

主なメーカーの耐震シェルターの価格一覧

耐震シェルターはメーカーによっても価格帯が大きく異なります。

以下では、主なメーカーの代表的な耐震シェルターの価格をまとめましたので、導入の際の参考にしてください。

製品名	メーカー	価格
安全ボックス	ミホ工業株式会社	2,420,000円
木質耐震シェルター	一条工務店	451,000円～
耐震シェルター剛建	有限会社宮田鉄工	506,000円
スーパー頑太郎	KTX株式会社	594,000円～
地震シェルター	有限会社エコルート	220,000円～
埋設型シェルター・ ミサイル対応シェルター	WNI	28,000,000円～
令和の要塞 ザバイブ	WNI	7,380,000円～
最後の砦	WNI	6,580,000円～

なお、各製品の特徴やメーカー選びのポイントについては、以下の記事でも詳しく解説しているので、気になる方はぜひチェックしてみてください。

家庭用核シェルターの価格相場

家庭用の核シェルターは、耐震シェルターと比べて高額になる傾向があります。また、タイプによって価格も数百万円～数千万円とさまざまです。

これは、爆風や放射性物質、化学兵器など複数の脅威に対応するため、分厚い構造体や高性能の換気・フィルター設備が求められるからです。

以下では、タイプ別の核シェルターの価格相場を見ていきましょう。

タイプ	価格目安	特徴
地下型	2,000万円〜3,000万円超	最も防御力が高い。爆風・放射能・有害ガスに強く、長期避難に対応。大規模工事が必要。
地上型	700万円〜1,500万円	庭や敷地に設置可能。耐爆・耐放射性に優れるが、地下型よりコストは抑えられる。
屋内設置型	400万円〜800万円	室内に設置可能。都市部やマンションでも導入しやすいが、備蓄スペースは限られる。
エアコン型	150万円〜300万円	部屋に換気フィルターを後付けする簡易タイプ。放射能対策に特化し、費用を抑えられるが耐衝撃性は弱い。

このように、核シェルターは「何に備えるか」によって費用が大きく変わります。

核攻撃そのものに備えるなら地下型や地上型が有力候補となりますが、原発事故など放射性物質への備えを重視するなら、屋内設置型やエアコン型も現実的な選択肢です。

核シェルターの値段はいくら？設置費用や本体価格の相場をタイプ別に解説

主なメーカーの核シェルターの価格一覧

家庭用の核シェルターは、メーカーによっても価格が大きく異なります。

ここでは主要なメーカーと代表的な製品を一覧表で整理しましたので、検討する際の参考にしてください。

製品名	メーカー	価格
埋設型シェルター・ ミサイル対応シェルター	WNI	28,000,000円～
令和の要塞 ザバイブ	WNI	7,380,000円～
最後の砦	WNI	6,580,000円～
室内設置型シェルター「放射性物質除去フィルター」	WNI	要問合せ
CRISIS-01	直エンジニアリング株式会社	要問合せ
AEGIS	株式会社三山テクノス	要問合せ
地下型 核（防災）シェルター「BOMNADO/ボムネード」	アトラス・サバイバル・シェルターズ	要問合せ
地下ヤード型 核（防災）シェルター「GARNADO/ガーネード」	アトラス・サバイバル・シェルターズ	要問合せ
地下ヤード型 核（防災）シェルター「SQUARE/スクエア」	アトラス・サバイバル・シェルターズ	要問合せ
ルーム型 核（防災）シェルター「NADOSAFE/ネードセーフ」	アトラス・サバイバル・シェルターズ	要問合せ

なお、各製品や核シェルターのメーカー選びについては、以下の記事でも詳しく解説しています。

核シェルターは高性能な設備や頑丈な造りが求められるため、製品選び以上にメーカーや施工会社が重要です。

理想の核シェルターを導入するためにも、ぜひチェックしてみてください。

家庭用シェルターは維持費がかかる点に注意

家庭用シェルターは、一度設置すれば終わりではありません。

快適かつ安全に使い続けるためには、定期的なメンテナンスや部品交換といった維持費が必要です。

特に核シェルターの場合、フィルターや換気装置などは有事に直結する設備であり、寿命が来たら確実に交換しなければなりません。

また、耐震シェルターと核シェルターのどちらにおいても、防水対策や気密構造を保つための点検は欠かせません。

もしメンテナンスを怠ると、いざというときに機能を十分に発揮できず、命に関わるリスクにつながります。

維持費の相場はシェルターの種類やメーカーによって異なるため一概には言えませんが、少なくとも年に1回以上は点検・整備を受けることが推奨されます。

導入を検討する際には、購入費用だけでなく「維持費込みの総コスト」を考慮して予算を組むことが大切です。

家庭用シェルターの価格を抑える５つのポイント

家庭用シェルターは数十万〜数千万円と幅広い価格帯があり、導入をためらう方も多いのではないでしょうか。

しかし、工夫次第で費用を抑えることも可能です。ここでは、家庭用シェルターの価格を少しでも下げるために意識したい4つのポイントを紹介します。

• 自治体の補助金を利用する
• 土地代が安い地域や郊外に住む
• 「何に備えるか」を明確にして製品を選ぶ
• 複数のメーカー・販売店で相見積もりをとる
• 簡易型・半地下型を選択し、本体価格を抑える

これらを意識することで、無理なく導入できる現実的な選択肢が見えてきます。それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。

自治体の補助金を利用する

家庭用の耐震シェルターを導入する際には、自治体の補助金制度を必ずチェックしましょう。

多くの自治体では「耐震改修助成制度」の一環として、シェルター設置費用の一部を補助しており、対象になると数十万円規模の支援を受けられるケースもあります。

たとえば、古い木造住宅の耐震補強工事や耐震シェルター設置が助成対象となることが多く、「工事費の○割を上限○万円まで補助」といった形で制度が設けられています。

ただし、自治体によって対象条件や金額、申請のタイミングは異なるため、必ず事前に確認が必要です。

補助金を利用できれば、自己負担を大きく減らし、導入ハードルを下げることができます。

耐震シェルターの価格を抑えたい場合は、まず住んでいる自治体の制度を調べてみることをおすすめします。

核シェルター設置に使える補助金はある？費用相場や安く抑えるポイントも紹介

土地代が安い地域や郊外に住む

家庭用シェルターの設置費用を抑えるために、「土地代の安い地域や郊外に住む」方法も考えられます。

都市部は住宅密集地が多く設置スペースの確保が難しいうえ、地価が高いため工事費も割高になりがちです。

特に地下型や地上型の大型シェルターでは、広い敷地や掘削スペースが必要となるため、土地条件によって費用が数百万円単位で変わるケースも珍しくありません。

一方で、郊外や地方の戸建て住宅であれば、敷地に余裕がある場合が多く、地下工事や搬入経路の確保が容易です。その結果、都市部と比べてスムーズに工事が進み、余計なコストを抑えられる可能性があります。

「核や地震に備えた大型シェルターを導入したいが、都心の自宅では難しい」という方は、セカンドハウスや郊外の土地を利用して設置する方法も選択肢のひとつです。

「何に備えるか」を明確にしたうえで製品を選ぶ

家庭用シェルターの価格は、目的によって大きく変わります。

たとえば、地震による建物の倒壊から身を守るだけであれば、数十万円程度の予算でも導入が可能です。一方で、核攻撃や原発事故による放射能被害まで想定する場合は、気密性やフィルター設備を備えた核シェルターが必要となり、費用は数百万〜数千万円に跳ね上がります。

このように「何を想定するか」で必要な性能や価格帯は大きく変わるため、まずは「自分や家族が直面する可能性が高いリスクは何か」を明確にすることが重要です。

倒壊リスクに備えるのか、核や放射線にまで対応したいのか、目的を整理して適切なシェルターを選ぶことで、余計なコストを抑えることにもつながります。

複数のメーカー・販売店で見積もりをとる

家庭用シェルターを購入する際は、必ず複数のメーカーや販売店から見積もりをとることをおすすめします。というのも、同じ製品であっても販売店や施工会社によって設置工事費や付帯サービスの内容が異なり、総額に大きな差が出るケースが少なくないからです。

また、見積もりを比較することで「どこまで工事費に含まれているのか」「アフターフォローは充実しているか」といった点も確認できます。

価格だけでなく、メンテナンス体制や保証内容も含めて比較検討することが、安心して導入するためのポイントです。

結果として、同じ予算でもより条件の良いシェルターを選べる可能性が高まります。

簡易型を選択し、本体価格を抑える

費用を抑えたい場合は、地下深くに埋設する本格的な「地下型（フル地下型）」ではなく、「簡易型」の選択を検討しましょう。

簡易型（耐震シェルター）

• 既存の部屋の中に、鉄骨や特殊なパネルでできた強固な箱型の空間を設置するタイプです。
• 主に地震による家屋の倒壊から身を守ることを目的としており、工期が短く、地下を掘る工事も不要なため、数十万円〜数百万円と比較的手頃な価格で導入できます。

「核」や「NBC（核・生物・化学）」の防護性能を追求すると費用は高額になりますが、まずは最も身近で発生頻度の高い「地震」の倒壊リスクに備えるのであれば、簡易型を選ぶことで本体価格と工事費の両方を大幅に抑えることが可能です。

 家庭用シェルターの維持費とメンテナンスの詳細解説

 

家庭用シェルターの導入を検討する際、高額な初期費用に目が行きがちですが、設置後の維持管理についても目を向ける必要があります。

シェルターは一度建てたら終わりではなく、安全かつ快適に使い続けるためには、定期的なメンテナンスや部品交換といった維持費が必要です。

特に核シェルターでは、命に直結するフィルターや換気装置の交換が必須です。メンテナンスを怠ると有事の際に機能を発揮できず、導入コストだけでなく「維持費込みの総コスト」を考慮しましょう。

ここでは、耐震シェルターと核シェルターそれぞれの維持費とメンテナンスの重要性を詳しく見ていきましょう。

耐震シェルターの維持費

耐震シェルター（家屋の倒壊から身を守る簡易型・箱型シェルター）の維持費は、核シェルターと比較して非常に安価です。

項目	維持・メンテナンスの目安	費用の目安
本体構造の点検	経年劣化やサビ、接合部の緩み、設置場所の防水性などを定期的に目視で確認	ほぼかからない （メーカー点検は費用が発生）
備蓄品	簡易的な寝具や備蓄品の入れ替え、防災用品の賞味期限管理	備蓄品の費用のみ
清掃・衛生管理	内部の清掃、湿気やカビ対策（除湿剤の交換など）	ほぼかからない

核シェルターの維持費

核シェルター（気密性・放射能ろ過システムを備えた本格的なシェルター）は、特殊な機械設備が多く、維持費とメンテナンスが高額かつ定期的に必要となります。

 

 

項目	防水・除湿対策	費用の目安
特殊フィルター交換	活性炭、HEPAフィルターなど。寿命に基づき定期的な交換が必要	数年～数十年に一度、数十万円
換気装置の点検	検送風機・モーターの動作確認、ベルトなどの消耗部品の交換	年間数万円～（メーカー点検費用含む）
気密システムの点検	防爆ドアやハッチのゴムパッキンの劣化、油圧システムの動作確認	年間数万円～
電源・通信設備	蓄電池の寿命確認と交換、通信機器の動作点検	数年～十数年に一度、交換費用が発生
防水・除湿対策	地下水の浸入防止点検、高性能な除湿・換気システムの動作確認	必要に応じて

家庭用シェルターに関するよくある質問

家庭用シェルターの購入を検討する際、多くの方が「高額な投資に見合うのか」「どのくらい長く使えるのか」など、導入後のイメージについて不安を抱えています。

ここでは、特によく寄せられる質問を取り上げ、購入前に知っておきたいポイントを解説します。シェルターの価値や耐久年数を理解しておくことで、導入の判断基準がより明確になるはずです。

高い費用を払ってまで家庭用シェルターを購入する意味はある？

家庭用シェルターは数十万円から数千万円と高額な投資になるため、「本当に意味があるのか」と疑問に思う方も少なくありません。

結論からいえば、シェルターを備える最大の意味は「有事の際に家族の命を守れる可能性を高める」点にあります。

核攻撃や大地震、放射能事故などは予測が難しく、発生してから避難所に移動するのは困難です。

その点、自宅にシェルターを備えていれば、その場ですぐに避難できるため、ほかの備えでは得られない安心感を確保できます。

また、近年は有事以外でも活用できる製品が登場しており、防音室や在宅ワーク用スペース、酸素カプセルルームとして使えるものもあります。

つまり、日常生活にもなじみやすく、決して「使わないまま終わる無駄な投資」ではないということです。

以上を踏まえると、万が一の備えと日常の快適さを兼ね備えた選択肢として、シェルター導入は十分に意味があるといえるでしょう。

家庭用シェルターの耐久年数はどれくらい？

家庭用シェルターの耐久年数は、構造や使用される素材によって異なりますが、一般的には20年程度を目安とするケースが多いです。

また、地下型や地上設置型のように鉄筋コンクリートや鋼鉄で造られたものは、しっかりとメンテナンスを行えば30年以上使用できる場合もあります。

一方、屋内設置型や家具型などの簡易的なシェルターは、構造が軽量な分、寿命も短めとなる傾向があります。

ただし「耐久年数＝放置しても安全に使える期間」ではありません。核シェルターや耐震シェルターは、換気システムやフィルター、防水加工などの機能を持つため、これらの設備の定期的な点検・交換が不可欠です。

家庭用シェルターの寿命を最大限に延ばすには、耐久性の高い構造を選ぶと同時に、メーカーや施工会社によるアフターフォローを受けながら計画的にメンテナンスを続けることが重要です。

耐震シェルターと核シェルターで、最終的な導入を決める基準は何？

最終的な導入基準は、「備えたいリスク」と「予算」のバランスで決めるべきでしょう。

備えたいリスクとして、日本で最も発生頻度が高く、自宅の倒壊リスクに直結するのが地震です。地震倒壊の危険性のみに備えるなら、比較的安価な耐震シェルターで十分な効果が得られます。一方、核攻撃、放射能汚染、生物・化学兵器といった複合的なリスクに備えたい場合は、気密性やろ過装置が必須となる核シェルターを選ぶ必要があります。

また予算については、耐震シェルターは数十万～数百万円が目安ですが、核シェルターは数百万～数千万円と大幅に高額になります。

これらの要素を踏まえると、まず予算内で最も深刻だと考えるリスク（例：地震）に完全に対応できるシェルターを選び、予算に余裕があれば、次に深刻なリスク（例：核）への対応を検討するというアプローチが現実的です。

設置費用は本体価格と比べてどれくらいの割合になる？

設置費用（工事費用）が本体価格に占める割合は、シェルターの種類や設置条件によって大きく変動しますが、一般的に本体価格の50%〜100%程度を目安と考えるのが一般的でしょう。

簡易型の屋内設置であれば、工事が比較的容易なため、工事費の割合は本体価格の50%前後に収まることが多いです。しかし、本格的な地下型の核シェルターの場合、掘削工事、防水工事、残土処理など複雑な土木工事が必要になり、工事費が本体価格を上回り、100%を超えるケースも珍しくありません。

総費用を把握するためには、本体価格だけでなく、基礎工事費、搬入費、電気配線工事費など、付帯するすべての工事費を含んだ詳細な見積もりを必ず取得することが重要です。

中古のシェルターは安全ですか？導入するメリット・デメリットは？

中古のシェルターは費用を抑えられるメリットがありますが、安全性の確保が難しく、特に核シェルターの場合は推奨できません。

中古品のメリットは費用が安い点にあります。新品と比較して大幅に初期費用を抑えられる可能性があるでしょう。

一方でデメリットとして、核シェルターの場合、フィルターや換気装置の耐用年数や動作保証が不明確で、交換が必要な場合が多いです。また、地下に設置されていた場合は、サビやひび割れが生じ、気密性や耐震性が低下しているリスクがあります。さらに、メーカー保証や施工保証が受けられないケースがほとんどです。

耐震シェルターのようなシンプルな構造であれば検討の余地がありますが、生命維持装置が複雑な核シェルターについては、安全を優先し新品を導入することが強く推奨されます。

賃貸やマンションでもシェルターを設置できる？

賃貸やマンションでは、設置できるシェルターの種類が限定されます。

大規模な掘削や基礎工事が必要な地下型の核シェルターは物理的に不可能です。

耐震シェルターであれば、屋内設置型（箱型、ベッド型）や家具型など、既存の躯体に大きな工事を伴わないタイプなら、管理組合やオーナーの許可を得られる可能性があります。

賃貸やマンションで導入を考える際は、まず管理規約を確認し、管理組合やオーナーに相談することから始めましょう。

シェルターを設置する際に、建築基準法上の許可や届け出は必要？

シェルターが建物の床面積に含まれる場合や、構造的な変更を伴う場合は、通常の増改築と同様に、建築確認申請や完了検査などの行政への届け出や許可が必要になります。

地下型や半地下型の場合、容積率や建ぺい率の計算方法が特殊になるため、専門家（一級建築士など）を通じた申請が必要です。屋内設置型の簡易なもので、構造体の変更を伴わない家具や設備に近い扱いであれば、届け出が不要なケースもあります。

法的な手続きを怠ると、違法建築とみなされる可能性があるため、必ず専門家に相談し、適切な手続きを踏む必要があります。

現在住んでいる家が古いのですが、後付けで核シェルターは設置できる？

設置は可能ですが、付帯工事の費用と工期が増加する可能性が高いです。

核シェルターは重量物のため、既存の建造物に影響を及ぼす可能性があります。影響を避けながらの設置となるため、新築時に設置するよりも工事が複雑になります。また、古い家の場合、重量や振動によって家屋の構造に悪影響が出ないよう、事前の詳細な地盤調査と補強工事が必要になる場合もあります。

古い家に核シェルターを後付けする場合、核シェルター本体の工事だけでなく、既存家屋の補強や地盤改良の費用が加算されることを想定し、予算を組む必要があります。

シェルター内部の設備（トイレ、電源など）はどこまで用意すべき？

シェルター内部の設備は、「シェルター内で過ごす期間」と「リスクの種類」に基づいて用意すべきものです。

耐震シェルターは数時間から数日の滞在を想定します。そのため、懐中電灯やモバイルバッテリーといった基本的な電源と、凝固剤式の簡易トイレがあれば充分に対処できます。

これに対し、核シェルターは数週間から数ヶ月の閉鎖空間での長期滞在を前提とします。汚染された外部と遮断された環境で命を維持するため、設備は大きく異なってくるものです。最も重要なのは、放射能をろ過する換気システムと送風機でしょう。これはまさに命綱となるため、極めて高い必須度を誇ります。電源についても、長期的な稼働に耐える蓄電池や排気対策を施した発電機の用意が不可欠です。トイレは簡易トイレだけでなく、専用の排気システムを備えたカセット式トイレなども検討すべき設備に加わります。

閉鎖空間での長期滞在となる核シェルターでは、換気・排気システムと独立した電源こそ、最優先で確保すべき設備と言えるでしょう。

まとめ｜家庭用シェルターをお探しならHANAREにご相談を

家庭用シェルターの価格は数十万円から数千万円まで幅広く、耐震性や核に対する防護性能、設備内容によって大きく異なります。

導入を検討する際は、まず「何に備えるのか」を明確にし、耐震シェルター・核シェルターそれぞれの特徴や価格帯を理解することが大切です。

また、設置には工事費がかかるほか、フィルター交換や防水点検などの維持費も必要になるため、総額での予算設計が欠かせません。

HANAREでは、限られたスペースやご予算に合わせたシェルターをご提案し、設計・施工からアフターメンテナンスまで一貫してサポートしています。「家庭用シェルターの相場を知りたい」「どのタイプが自宅に合うのか相談したい」とお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。