耐震シェルターの値段はいくら？設置費用や本体価格の相場をタイプ別に解説｜核シェルター・災害シェルターの購入なら防災用品専門の「HANARE」

「耐震シェルターを設置したいけど、実際いくらかかるの？」

耐震シェルターの設置を検討している方の中には、このような疑問を持っている方も多いでしょう。

耐震シェルターの値段は幅広く、数十万円で導入できる簡易型から、数千万円超の高性能モデルまで多くのタイプが存在しています。

本記事では、耐震シェルターの費用相場やおすすめ製品の価格一覧を紹介。

コストの目安と無駄なく導入するポイントをわかりやすく解説します。

耐震シェルターにかかる費用は本体価格＋設置費用

耐震シェルターを導入する際は、「本体価格」だけでなく「設置費用」も含めた総額で考えることが重要です。

本体代だけを見て「安い」と思っても、実際には設置工事や搬入、補強などに追加費用が発生するケースがほとんどです。

たとえば、コンテナ型のシェルターでは、数百万円単位の本体価格に加えて、クレーンによる搬入費・基礎工事費などが必要となり、総額が倍近くになる場合もあります。

一方で、屋内に設置するベッド型やテーブル型の簡易シェルターであれば、設置費用が比較的安く抑えられるケースもあります。

導入前には、製品価格だけでなく「トータルでいくらかかるのか」を把握し、見積もりをとるようにしましょう。

耐震シェルターの費用相場をタイプ別に解説

耐震シェルターと一口にいっても、設置場所や構造に応じてさまざまなタイプが存在します。

ここからは、主要な以下4タイプの耐震シェルターについて、それぞれの費用相場や特徴を表付きで紹介します。

部屋型シェルター
コンテナ型シェルター
ベッド型シェルター
テーブル型シェルター

自宅や用途に合ったモデル選びの参考にしてみてください。

部屋型シェルター

部屋型シェルターは、住宅内の部屋を丸ごと、もしくは一部だけ耐震シェルター化するタイプです。

室内の一部を耐震・防災機能のある空間に改修する方法で、比較的導入しやすいのが特徴です。

また、リビングや寝室などを丸ごとシェルター化すれば、万が一のときでも「避難し遅れる」ということもありません。

部屋型シェルターの設置にかかる費用相場は、以下のとおりです。

項目	費用の目安
本体価格	20万〜300万円以上
設置工事費用	数万〜150万円前後
合計費用の相場	約20万〜450万円以上

建物の構造によって設置工事の内容が変わるほか、どのサイズを選ぶかによっても費用は大きく変動します。導入を検討する際は、事前に見積もりを取るようにしましょう。

コンテナ型シェルター

コンテナ型シェルターは、鉄やコンクリートなどの強固な素材で造られたシェルターを屋内や屋外に設置するタイプです。

耐震性に加えて防爆・防音・放射線対策など、さまざまな災害に備えられるシェルターも存在します。

コンテナ型シェルターの設置にかかる費用相場は以下のとおりです。

項目	費用の目安
本体価格	約300万〜1,000万円以上
設置工事費用	約100万〜300万円前後
合計費用の相場	約400万〜1,300万円以上

ほかのタイプと比べると費用は高額になりがちですが、安全性や独立性を重視する企業・団体からも注目を集めています。

「地震以外の災害にも備えたい」という場合は、検討してみるとよいでしょう。

ベッド型シェルター

ベッド型シェルターは、寝室や個室に設置できる小型の耐震シェルターです。

通常のベッドと見た目がほとんど変わらないものもあり、空間を有効活用しながら、地震や建物倒壊などの緊急時に身を守る安全スペースとして機能します。

ベッド型シェルターの設置にかかる費用相場は、以下のとおりです。

項目	費用の目安
本体価格	約25万〜80万円
設置工事費用	数万円〜20万円前後
合計費用の相場	約25万〜100万円

ほかのタイプと比べると値段が安いため、家族全員分の導入を検討する場合にも有力な選択肢となるでしょう。

テーブル型シェルター

テーブル型シェルターは、普段はダイニングテーブルや作業台として使用できる家具一体型の耐震シェルターです。

災害時にはテーブル下に避難することで、天井や家具の落下から身を守る構造になっています。

省スペースで設置できるため、狭小住宅でも導入しやすい点が特徴です。

テーブル型シェルターの設置にかかる費用相場は、以下のとおりです。

項目	費用の目安
本体価格	約20万〜60万円
設置工事費用	数万円前後
合計費用の相場	約20万〜60万円

ベッド型と同様に「家具＋安全空間」という視点で導入できるため、コストを抑えつつ災害対策をしたい方に向いています。

耐震シェルターには維持費もかかる

耐震シェルターは、一度設置すれば終わりというわけではありません。

安全性を長期間保つためには、定期的な点検や消耗品の交換といった「維持費」も発生します。

特に、換気装置やフィルター、バッテリーなどの設備が備わっているモデルでは、年に1回〜数年に1回の交換・保守が必要になる場合があるので注意しましょう。

ただし、維持費の金額には相場がなく、製品の構造や設備内容によって異なります。

たとえば、シンプルなベッド型やテーブル型であればメンテナンスコストはほぼかかりませんが、密閉構造＋空気清浄機付きの高機能モデルでは、年間数万円以上の維持費がかかるケースもあるでしょう。

そのため、導入前には「どのくらいの頻度で、どの設備に、いくらかかるのか」をメーカーに確認することが大切です。

耐震シェルターの費用を安く抑える方法

耐震シェルターは、有事の際の安全を確保するうえでは大きなメリットがあるものの、決して安い買い物ではありません。

タイプや設置場所によっては、数百万円以上の費用がかかるケースもあるため、「なるべく予算を抑えたい」と考える方も多いのではないでしょうか。

とはいえ、価格だけで選んでしまうと、必要な機能が不足していたり、施工が不十分だったりするおそれもあります。

そこで重要になるのが、「予算と性能のバランスを保ちながら、コストを抑える工夫をすること」です。

ここでは、耐震シェルターの導入費用を賢く抑えるための具体的な方法を3つ紹介します。

複数社で相見積もりを取る

耐震シェルターを導入する際は、必ず複数のメーカーや施工業者から相見積もりを取ることをおすすめします。

同じシェルターでも、販売店によって価格や工事内容、サービスが異なるため、1社だけで決めてしまうのはリスクが高いといえるでしょう。

たとえば、ある業者では設置費が一式に含まれているのに対し、別の業者では本体価格とは別に基礎工事費・搬入費・諸経費が加算されていることもあります。その差額は数十万円〜100万円以上になることも珍しくありません。

相見積もりを取る際は、以下の点を比較しましょう。

本体価格・工事費・諸経費の内訳
保証・アフターサービスの内容
納期・工事期間

「価格が安いかどうか」だけでなく、「費用に見合った性能・対応か」を総合的に判断することが重要です。

耐震化の補助金制度を利用する

耐震シェルターの設置費用を少しでも抑えたい場合は、各自治体の耐震化補助金制度を活用するのがおすすめです。

一部の地域では、住宅の耐震診断や耐震改修工事のほか、耐震シェルターの設置費用が含まれているケースもあります。

たとえば、東京都の一部自治体では、耐震シェルター設置に対して30万円の助成金を出している例も。要件を満たせば、自己負担を大きく軽減できるため、制度の有無を必ず確認しておきましょう。

詳細は各自治体の防災課や公式ホームページで確認できます、

なお、耐震シェルターの補助金制度については、以下の記事でも詳しく解説しているので、気になる方はぜひチェックしてみてください。

自宅や目的に合ったシェルターを選ぶ

耐震シェルターは種類が豊富で、価格帯も数十万円から1,000万円以上のものまで幅があります。

そのため、やみくもに高性能なものを選ぶのではなく、「自宅の構造や設置スペース」「想定する災害」「避難人数」などに合ったモデルを選ぶことが、無駄な出費を避けるポイントです。

たとえば、狭小住宅であれば、ベッド型やテーブル型のような家具一体型シェルターが現実的ですし、広い敷地がある戸建住宅であれば、屋外コンテナ型の導入も可能でしょう。

また、地震のみを想定するのか、放射線や有害物質への対策も必要とするのかによっても、必要なスペックは大きく異なります。

なお、WNIの耐震シェルターは、設置スペース・用途・人数に応じてカスタマイズでき、自分たちに合ったシェルターを予算内で実現することができます。

自宅に合わせてカスタマイズすることで、工事や搬入作業も最低限で済むため、工事費の節約も可能です。

費用を払っても耐震シェルターを設置すべき理由

耐震シェルターの値段が数十万円～数百万円もすると知り、「ここまで費用がかかるなら、本当に設置する必要があるのだろうか…」と感じた方もいるでしょう。

確かに、シェルターの設置には費用がかかりますが、それでも「いざというときに命を守れる空間がある」ことは、何ものにも代えがたい価値を持ちます。

ここでは、コストをかけてでもシェルターを設置する意味やメリットについて、3つの視点から解説します。

家全体の耐震化よりも費用が安い

耐震対策といえば「家全体の耐震補強工事」を思い浮かべる方も多いかもしれません。

しかし、築年数が古い住宅や広い建物では、耐震改修にかかる費用が数百万円〜1,000万円以上になることもあります。

さらに、工事期間中は生活スペースが制限されたり、仮住まいが必要になることもあります。

一方で、耐震シェルターを導入すれば、特定の空間だけを数十万円程度の予算で耐震化できるため、家全体を改修するよりも費用・手間の両方を抑えることが可能です。

万が一のときに家の中で避難できる

自宅内に耐震シェルターを設置するメリットとして、災害発生時にすぐその場で避難できることも挙げられます。

大地震や突発的な事故が起きた際、外にある避難施設まで移動するのは簡単なことではありません。特に夜間や悪天候、建物の一部がすでに損壊している状況では、移動そのものが命の危険を伴います。

その点、屋内に耐震シェルターがあれば、数秒以内に安全な空間に逃げ込めるため、逃げ遅れや二次被害のリスクを最小限に抑えられます。

「災害はいつ起こるかわからない」からこそ、常に生活する場所にシェルターがあるということは、大きな安心感と安全性をもたらしてくれるのです。

有事のとき以外にも活用できる

耐震シェルターは、有事の際以外に活用できる点でもメリットがあります。

たとえば、WNIが提供する製品の中には、酸素カプセルや書斎、防音室としても使えるモデルがあります。

こうした多目的シェルターは、普段はリラックス空間やワークスペースとして活用し、災害時には避難場所として機能する、“日常＋有事”の両立型設備といえるでしょう。

このように、シェルターは「ただの備え」ではなく、日常生活の質を高める設備としても十分に活用価値があるのです。

耐震シェルターを設置するデメリットはある？

耐震シェルターは命を守る強力な防災設備ですが、導入にあたっては以下のような注意点もあります。

設置スペースの確保が必要
屋内型や大型のシェルターでは、居住空間の一部を占有するため、圧迫感が出ることもあります。
設置工事に手間や費用がかかる
大型モデルでは、基礎工事・補強工事などが必要で、工事期間が長引く場合もあります。
維持費がかかる場合がある
換気装置やフィルターなど、内部設備には定期的な点検や交換が必要なものもあります。
デザインや生活動線に影響を与えることがある
設置場所によっては、家具の配置変更や生活動線の見直しが必要になるケースも。

ただし、これらのデメリットは製品選びと設置計画によって十分に調整可能です。

事前にシェルターの特徴や設置条件をよく確認し、自宅の環境に合ったモデルを選ぶことで、後悔をせずにシェルターを導入できるでしょう。

まとめ｜耐震シェルターでお悩みならHANAREにご相談を

耐震シェルターは、地震や災害時に命を守るための重要な備えです。

初期費用はかかりますが、補助金や製品選びを工夫すればコストを抑えることも可能です。

有事の備えとしてはもちろん、日常的な活用も視野に入れて、自宅や目的に合ったモデルを選びましょう。

製品名	本体価格	工事費	材質	サイズ
安全ボックス	4.5畳タイプ：2,420,000円～ 6畳タイプ：2,750,000円～ 8畳タイプ：2,970,000円～	本体価格に含む（基本的な工事のみ）	鉄骨造	要問合せ
木質耐震シェルター	スタンダードシリーズ：451,000 ワイドシリーズ：748,000円	本体価格に含む	木造	【スタンダードシリーズ】 Aタイプ：2492mm×2390mm×2310mm Bタイプ：2492mm×2390mm×2110mm 【ワイドシリーズ】 Aタイプ：3440mm×2500mm×2310mm Bタイプ：3440mm×2500mm×2110mm
耐震シェルター剛建	506,000円	本体価格に含む（運搬諸経費、オプション費別）	木造	【六畳タイプ】 2730mm×2330mm×2241mm 【四畳半タイプ】 2400mm×2330mm×2241mm
令和の要塞ザバイブ	7,380,000円～	要問合せ	RC鉄筋コンクリート造	【サバイブ5000】 2,100mm×4,700mm×2,400mm～【サバイブ7000】 3,500mm×4,700mm×2,500mm～
最後の砦（設置型シェルター）	6,580,000円～	要問合せ	RC鉄筋コンクリート造	【1人用】 1,300mm×2,400mm×1,800mm 【2～3人用】 3,000mm×1,500mm×1,800mm 【3～4人用】 3,000mm×1,800mm×2,000mm 【4～5人用】 3,500mm×2,500mm×2,200mm 【5～7人用】 4,000mm×3,800mm×2,200mm
埋設型シェルター・ミサイル対応シェルター	28,000,000～	要問合せ	RC鉄筋コンクリート造	要問合せ

耐震シェルターの値段はいくら？設置費用や本体価格の相場をタイプ別に解説